様々な現代の葬儀形態について理解しておきましょう

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    〜葬儀革命者からの緊急提言 第四弾〜


     今回はチラシやサイトで目にする葬儀形態に関する説明をしたいと思います。昔は、葬儀といえば通夜、告別式を行うのが当たり前でした。しかし、現在は遺族の生活スタイルや考え方から、様々な葬儀形態が生まれました。葬儀社に葬儀を依頼する際に使用する言葉だけに、消費者側がしっかりその内容を理解することで、葬儀社の巧みな誘導に引っかかることもなくなります。今一度、ここでご確認いただければ幸いです。

    ●直葬


    通夜、告別式は行いません。ご自宅や病院から火葬場へ、直接搬送し火葬いたします。ご自宅に安置できない事情がある場合は、ご遺体の安置所にお預けする場合もあります。通夜、告別式を行わないため、葬儀費用は抑えられます。

    ●密葬


    身内だけで簡単に葬儀を行う形態ですが家族葬とは違います。身内で内々に葬儀を行った後に、ご一般の方も参列できるよう本葬儀を行います。ここが家族葬とは違う点ですのでご注意ください。この本葬儀に関しては、骨葬という形をとる事が多いようです。

    ●家族葬


    家族、親族のみで行う葬儀です。通夜、告別式は行う場合もありますし、しない場合もございますが、これが本葬儀となります。ごく親密な友人などが参列する場合もございますが、多くの人が参列しないため小規模な葬儀となります。密葬と違う点はこれが本葬儀となる為、もう一度葬儀を行うことはありません。

     特に、密葬と家族葬を混同される方が多いようです。家族、親族のみで行う点は一緒ですが、密葬は後にご一般の方も参列できるように葬儀を行うため、簡単ではありますが、2回葬儀を行う、ということになります。よく著名人や芸能人の葬儀形態に見受けられます。
    また、家族葬は小規模ということになりますが、葬儀の内容は当然、低価格なものから高価格なものまで設定されている為、しっかり内容を吟味する必要があります。家族葬だからといって低価格で済むというわけではありません。消費者側がしっかり葬儀の内容を理解し、打ち合わせで慌てることなく日ごろから調べておくことが重要です。

    互助会に関する相談、問い合わせが多発

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      〜葬儀革命者からの緊急提言 第三弾〜


       最近、非常に多い問い合わせがこの互助会に関するものです。月々3000円程度の掛金で、満額が36万程度に設定され、それによって葬儀が行えるというシステムです。 しかし、実際に蓋をあけてみると、「これだけでは質素なお葬儀になりますよ」などと言い、積立金は、葬儀費用の一部であり、積立金をはるかに超えた葬儀料金を要求される事案が非常に多いようです。さらに、トラブルになっているのは、消費者が解約を申し出た場合、解約に対してスピーディーに対応せず、時には、嫌がらせのような対応を行い、返金を渋る場合も多々見受けられます。また、契約の際に書いてある約款の内容を説明しようともせず、よく読んでみるとその約款に解約出来ないこと(これに関しては昭和59年の法律の改正により必ず解約出来るようになりました)や、解約出来ても高額な解約手数料がかかる旨が書いてあります。つまり、この互助会のシステムは本来の意義を大きく離れ、葬儀社にとって都合のいい集金マシーンとなっているのです。集金された資金がどのように使用されているかなど、いっさい消費者に知らされていない為、しっかりとした経営を行っている会社かの判断も消費者側も分かりません。実際に、互助会が倒産し、掛金の半額しか戻らない場合もあるのです。
       結論を言いますと、互助会による掛金で安心した葬儀が行えるかというと、現状ではNOです。互助会に入らずとも、良心的な葬儀社は数多あるのですから、そうした葬儀社さんと、事前にしっかりとした見積もりを行い、葬儀に備えることのほうが消費者にとっては賢明な方法だと思われるのです。見積もりを取るだけなら一切お金はかかりません。事前に掛金を支払い、蓋を開けてみれば、それを大きく上回った多額の葬儀料金を支払うようであれば、何の意味もありません。
       互助会のトラブルに関する相談が非常に多くなった昨今、今一度、みなさんもこのシステムの矛盾に気づき対処されることをお勧めします。

      僧侶へのお布施について

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        〜葬儀革命者からの緊急提言 第二弾〜


        昨今、某大手産業が葬儀業界に参入し、その際、僧侶のお布施の値段をHP上に掲載し問題になりました。今回は、この【僧侶のお布施】に関して取り上げたいと思います。

         弊社においても、僧侶のお布施の値段を目安として提示することがあります。一般の方が葬儀の中において不安に思うことの一つが、このお布施のようです。「いくらぐらい渡したらいいのでしょうか?」、「○○万円ぐらいだと親戚に言われたのですが、本当にそんなにお渡しするものなのでしょうか?」等々、よく相談されます。たしかに、一番不透明かつ、個々のお寺によって非常に値段の開きがあるのも事実。相談者が菩提寺をお持ちの場合、一概に目安の値段をお教えしても、それ以上お支払いすることも多いようです。現在、檀家制度も崩壊しつつあり、都市部では菩提寺を持たない家族も増え、さらには、高いお布施を払うことに躊躇し、自由葬や無宗教葬を行うケースもあります。また、若い世代の喪主の宗教離れも進んでおり、これから僧侶をお願いしての葬儀の形式は確実に減ってくるでしょう。

         このお布施の問題は、様々な事柄が複雑に絡み合っているため、これだ!という結論はないとは思います。しかし、葬儀の値段が明瞭化され、非常に分かりやすくになってきたとともに、お布施の値段も明瞭化される時代がきたと思います。宗教上の理由から明瞭化できないのであれば、本来のお布施の意義をもう一度、葬儀をあげるご遺族側、葬儀を執り行う僧侶側、双方が確認する必要があると思います。ウン十万やウン百万という値段の価値をよく考え、よく説明することが必要でしょう。

         私の“葬儀業界の革命運動”に賛同してくださる僧侶の方も年々増えてまいりました。そうした方々はみなさん、お布施の値段の目安を提示することにも賛同していただいております。これからも葬儀に関わる様々な事柄や値段が、さらに明瞭化されること願い、日々がんばっていきたいと思います。

        本当にその葬儀で大丈夫ですか!?

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          〜葬儀革命者からの緊急提言 第一弾〜



           昨今、葬儀業界は価格の見直し等を行い、だいぶ、葬儀価格も下がり、消費者にとって分かりやすい料金体系を提示するようになりました。某大手が葬儀業界に参入、さらにNGOやNPOを名乗る葬儀会社や、葬儀案内相談所等が乱立している状況になり、葬儀業界も大きく変わってきています。しかし、こうした状況の変化の中にあっても、消費者は注意しなければいけない点がございます。そこを<葬儀110番 あおい式典>として、指摘させていただきたいと思います。

           まず、料金体系に関してですが、最近は、葬儀に関わる基本セット以外に、お料理、返礼品、火葬料金などがすべて含まれた『セット価格』を提示する葬儀会社が多くなりました。一見、分かりやすい料金設定ではありますが、実際にそうでしょうか?以下に問題点を提示しますので、ご参考にしてください。


          <火葬料金に関して>


          火葬料金は、その土地の火葬場によって価格の相違があり、地域や利用の仕方によって大きく変わる料金であるにも関わらず、料金内容に含まれているのはおかしいと思いませんか?
          ○特に公共の火葬場の場合、その指定されたエリアに在住する人間は非常に安く利用できるようになっています。自分のお住まいの指定火葬場の利用料金を調べてみましょう。

          <料理や返礼品に関して>


          料理や返礼品も様々な種類や商品がございます。それを選ぶ権利は消費者にあります。セット内容に含まれる料理や返礼品の品質はどうなのでしょうか?また、よく100万円セットには30名様分、60万円セットには10名様分ついているとの表示がよくありますが、もし、それ以上の参列者になる場合の追加料金が高く設定されていませんか?参列者の人数によってプランの設定を引き上げるように話を持っていく葬儀屋さんも多いようです。ご注意を。
          ○返礼品の多くを占めるお茶は、“葬儀のお茶=不味い”との認識が一般的になっております。実際に、茶葉の形もなく粉茶のような品で、それでいて容器の大きい割には内容物のお茶が非常に少ないようなものを、私自身が葬儀に参列した際にいただくことが多いです。これも、消費者側が前もってそのお茶を試飲するぐらいの気持ちで選ぶことも大切ではないでしょうか。返礼品には、ご葬家様の名前が熨斗としてつくわけですから、参列者に対して、がっかりさせることは失礼にあたります。参列していただいた感謝の気持ちをしっかり表わすために、慎重さをもって選ぶことが必要だと思います。
          ○料理屋さんにしても、返礼品を取り扱う業者にしても、自社のパンフレットを持っております。それを見せてもらうよう、葬儀会社に言うことも場合によっては必要です。

           また、これは自社で葬祭場を持つ葬儀会社に関してではありますが、『自社の葬祭場の使用料無料』をうたうところが多いようです。しかし、 [施設管理費]、[冷暖房費]といった項目をうまく設け、お金を取る場合もありますのでご注意ください。こうした料金を取るのであれば、無料ではありませんよね。また、公共の火葬場には併設して葬祭場がある場合が多く、そこを使用すると、利用料金は安いうえに、霊柩車やマイクロバスを利用して移動する必要がなくなるため値段も抑えられます。葬儀屋さんによっては、公共の葬祭場を使用させないために、「1週間待ちです。」などと言いながら、自社の葬祭場でさせるようにする場合がありますが、実際にそうなのか、消費者が直接、公共の葬祭場に問い合わせて聞いてみることも大切です。

           簡単ではありましたが、消費者にとっていいはずの“セット価格”という料金体系や、“自社葬祭場の使用料無料”といううたい文句に対する盲点を提示させていただきました。よく遺族の話を聞き、遺族の意思をしっかり葬儀に反映させる葬儀会社がいいことはもちろんのこと、また、時間があれば、消費者側も前もってしっかり下調べをしておくことも必要です。これが多少なりともご参考になれば幸いです。

          葬儀社の選び方

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             最近は、葬儀社を紹介するポータルサイトが複数存在するようになりました。
             それらの中には、独自の評価基準や格付けを行っているところもあります。
             更には、自身の公正、中立性をアピールするために国内外の第三者認定機関から認証を受けている機関やNPO法人化している機関もあるようです。

             しかし、葬儀業界には本当に中立な立場での紹介機関、評価・格付け機関は、私の知るところでは、今のところありません。
            そのような機関と葬儀社との間には、利害関係が多々あるようです。
             そのような業者側の利益を当てにしている機関が本当に消費者の立場に立って消費者の目線で審査できるのか、審査しているのか疑問です。

             ストレートに言ってしまえば、「金で格付けを売買している」のではないかと・・・。

             結局のところ、数社から見積もりを取り寄せたり、身内や知人の喪主経験者などに相談したりして、自分達自身で直接に審査、評価するのが一番安心な葬儀社選びなのだと思います。